本論文では、複数の因果効果の関数について推論を行う方法を提案する。因果効果の相関構造が未知の場合でも、利用可能な情報を最大限活用することで、有効な推論が可能であることを示す。
具体的には以下の3点を示している:
相関構造が未知の場合でも、因果効果の関数の分散の上限を求めることで、保守的ながら有効な推論が可能である。
因果効果が同一の処置の複数の結果変数に対する平均因果効果である場合、相関の符号に関する情報を活用することで、分散の上限をさらに絞り込むことができる。
政策的に重要な帰無仮説を検定する際の「破綻点」を評価することで、相関構造の不確実性がどの程度結論に影響するかを明らかにできる。
これらの手法を用いて、8つの公共政策の限界公的資金価値(MVPF)について推論を行い、データの制約下でも有意義な推論が可能であることを示している。
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